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住宅の一括資料請求で電話・訪問営業は来る?18社で試した結果と断り方

「ハウスメーカーのカタログは見たい。でも、資料請求した途端に営業電話が何本もかかってきたら嫌だな……」

注文住宅を考え始めたばかりの方なら、一度は気になるところではないでしょうか。

モデルハウスでアンケートを書いたあとに営業電話がかかってきた経験があると、複数の住宅会社へまとめて資料請求するのは少し怖く感じます。

そこで筆者は、一括資料請求や各住宅会社の公式サイトなどを利用して、実際に18社のハウスメーカー・住宅会社からカタログや資料を取り寄せました。

その結果、電話があったのは18社中9社。自宅への訪問営業があったのは1社でした。

ただし、これは筆者が資料請求した当時の体験です。現在も同じ会社が同じ方法で営業しているとは限りませんし、地域・担当者・資料請求方法・検討時期などによって対応は変わります。

この記事では実体験をもとに、資料請求後の電話や訪問、営業を減らす方法、断り方、一括資料請求を上手に使うポイントまでまとめます。

「資料は比較したい。でも営業に追われたくない」という方は、申し込む前に確認しておいてください。

  1. 結論|一括資料請求すると電話は来る?訪問営業は?
  2. 実体験|18社に住宅カタログ・資料を請求した結果
    1. 電話が2回来た会社も内容は確認・ヒアリングだった
    2. 訪問営業は18社中1社だった
    3. 担当者が資料を直接持ってきたケースもあった
  3. なぜ住宅の資料請求をすると営業電話が来るの?
  4. 電話が心配なら「個別請求」と「一括資料請求」を使い分ける
  5. 一括資料請求後の営業電話をできるだけ減らす5つの方法
    1. 1.「とりあえず全部」ではなく気になる会社に絞る
    2. 2.要望欄があれば希望する連絡方法を書く
    3. 3.電話できる曜日・時間帯を伝える
    4. 4.家づくりの検討時期を正直に伝える
    5. 5.候補から外れた会社には明確に伝える
  6. 営業電話がしつこいと感じたときの断り方
  7. 一括資料請求は便利だが、依頼する会社を増やしすぎない
  8. 住宅カタログは「本体価格」ではなく総額と予算で見る
  9. カタログだけでは決められないなら間取り・資金計画も比較する
  10. 住宅の一括資料請求が向いている人・向いていない人
  11. 住宅の一括資料請求でよくある質問
    1. 資料請求だけでも営業電話は来ますか?
    2. 資料請求すると突然自宅へ訪問されますか?
    3. 電話番号を書かずに資料請求できますか?
    4. 「メールで連絡してください」と書けば電話は来ませんか?
    5. 資料請求した会社を断っても大丈夫ですか?
    6. 何社くらいに資料請求するのがおすすめですか?
  12. まとめ|一括資料請求は「たくさん集める」より「上手に絞って使う」

結論|一括資料請求すると電話は来る?訪問営業は?

結論|一括資料請求すると電話は来る?訪問営業は?

先に結論をいうと、資料請求後に住宅会社から電話やメールなどで連絡が来る可能性はあります。

ただし、「一括資料請求をしたら大量の電話と突然の訪問営業に追われる」と決まっているわけでもありません。

筆者が18社へ資料請求したときの結果は、次のようになりました。

筆者の体験 結果
資料請求した住宅会社 18社
電話があった 9社
電話がなかった 9社
自宅への訪問営業 1社
担当者が資料を持参 1社

電話があった会社でも、筆者の場合は「資料を送りました」「届きましたか」「どのような家を検討していますか」といった確認が中心でした。

心配していたような、何度断っても電話が鳴り続ける状態にはなりませんでした。

とはいえ、この18社の結果だけで「一括資料請求をしても営業電話は少ないから大丈夫」と断定することはできません。

資料請求は住宅会社との最初の接点になります。電話をできるだけ避けたい場合は、依頼する会社を絞り、連絡方法の希望を伝えて利用することが大切です。

実体験|18社に住宅カタログ・資料を請求した結果

実体験|18社に住宅カタログ・資料を請求した結果

筆者が資料を取り寄せた住宅会社は次の18社です。

住宅会社 電話 訪問営業 資料持参
一条工務店 なし なし なし
旭化成ホームズ あり なし なし
ダイワハウス あり(2回) なし なし
住友林業 あり なし なし
セキスイハイム あり なし なし
三菱地所ホーム なし なし なし
アキュラホーム あり なし あり
パナソニックホームズ あり なし なし
積水ハウス あり(2回) あり なし
カネカのお家 なし なし なし
富士住建 なし なし なし
パワーホーム なし なし なし
イノスグループ なし なし なし
大久保工務店 なし なし なし
タマホーム あり なし なし
アイフルホーム なし なし なし
トヨタホーム なし なし なし
住宅情報館 あり なし なし

※上表は筆者が資料請求を行った当時の実体験です。現在の各社の営業方針を示すものではありません。同じ住宅会社でも地域・店舗・担当者・請求方法などによって対応が異なる可能性があります。

結果を見ると、電話があった会社となかった会社はちょうど半分ずつでした。

電話が2回来た会社も内容は確認・ヒアリングだった

住宅会社18社へ資料請求したあとの電話や訪問営業を比較

当時、ダイワハウスと積水ハウスからは2回電話がありました。

1回目は資料発送前の請求内容や希望資料の確認、2回目は資料が届いた後の確認や感想のヒアリングといった内容です。

筆者の場合は、強引に展示場への来場や契約を迫られるような営業ではありませんでした。

ここで分かったのは、「電話が来た=しつこい営業」とは限らないということです。

一方、まだ情報収集だけしたい段階なら、確認電話そのものを負担に感じる人もいるでしょう。その場合は、資料請求時に連絡方法について希望を書けるか確認しておくと安心です。

訪問営業は18社中1社だった

住宅資料請求後の訪問営業

筆者が資料請求した当時、自宅への訪問営業があったのは1社でした。

ただし、このケースでは事前に「郵送か訪問か」を選べる案内がありました。そのため、郵送を選択していれば訪問はなかった可能性があります。

「資料請求したら住宅営業が突然家まで来るのでは?」と心配していましたが、少なくとも筆者の体験では頻繁な訪問営業はありませんでした。

担当者が資料を直接持ってきたケースもあった

住宅カタログを担当営業が自宅へ届けたケース

もう1社では、資料を郵送ではなく担当者が自宅まで持参しました。

玄関先で簡単な資料の説明はありましたが、筆者の場合はその場で強引な営業を受けることはなく、短時間で帰られました。

ただ、予定していない訪問自体が苦手な人もいるでしょう。

こうした対応も住宅会社や地域、担当者によって異なるため、「郵送のみ希望」「訪問は希望しない」と伝えられる場合は、資料請求時に書いておくと安心です。

なぜ住宅の資料請求をすると営業電話が来るの?

なぜ住宅の資料請求をすると営業電話が来るの?

「カタログを頼んだだけなのに、どうして電話まで来るの?」と思うかもしれません。

資料請求した側にとっては情報収集でも、住宅会社から見ると、その人は自社の住宅に興味を持っている見込み客です。

そのため、資料請求内容の確認だけでなく、希望する間取り、土地の有無、予算、建築時期などを確認したり、モデルハウスや相談会を案内したりする目的で連絡が来ることがあります。

営業電話が来ること自体は、必ずしも悪質な営業という意味ではありません。

ただし、「資料だけ見たい人」と「具体的な提案まで欲しい人」では、希望する対応が違います。

自分が今どの段階なのかを住宅会社側に伝えることが、不要なやり取りを減らす一番シンプルな方法です。

電話が心配なら「個別請求」と「一括資料請求」を使い分ける

電話が心配なら「個別請求」と「一括資料請求」を使い分ける

住宅カタログの取り寄せ方には、住宅会社の公式サイトから1社ずつ申し込む方法と、一括資料請求サービスを利用する方法があります。

方法 向いているケース
住宅会社へ個別に資料請求 すでに気になる会社が1~2社に絞れている
一括資料請求 候補がまだ決まっておらず、複数社を効率よく比較したい

すでに「この会社のカタログだけ欲しい」と決まっているなら、無理に一括請求する必要はありません。

反対に、まだハウスメーカーの違いが分からず、何社か比較して候補を探したい段階なら、一度の入力で複数社へ依頼できる一括資料請求が便利です。

どちらが優れているというより、今の検討状況に合わせて使い分けるのがよいでしょう。

一括資料請求後の営業電話をできるだけ減らす5つの方法

一括資料請求後の営業電話をできるだけ減らす5つの方法

一括資料請求は便利ですが、何も考えず大量の会社へ依頼すれば、その分だけ連絡先も増えます。

1.「とりあえず全部」ではなく気になる会社に絞る

選択できる住宅会社すべてにチェックを入れる必要はありません。

施工エリア、予算、デザイン、構造、断熱性能などを見て、本当に比較したい会社に絞りましょう。

一括資料請求は「できるだけ多く集めるサービス」ではなく、「比較したい会社へまとめて依頼できるサービス」と考えた方が使いやすいです。

2.要望欄があれば希望する連絡方法を書く

自由記入欄や要望欄があるサービスなら、連絡方法について希望を書いておきましょう。

例えば、

「日中は電話に出られないため、できれば最初の連絡はメールでお願いします」

といった書き方です。

ただし、希望を書けば必ず電話がなくなるとは限りません。本人確認や提案内容の確認などで電話が必要になる場合も考えられます。

3.電話できる曜日・時間帯を伝える

電話そのものは問題なくても、仕事中や夕食時に何社からも連絡が来ると負担です。

「平日は18時以降」「土曜日の午前中なら電話可能」など、連絡を受けやすい時間を伝えておく方法もあります。

4.家づくりの検討時期を正直に伝える

まだ家を建てる時期が決まっていないなら、そのまま伝えて構いません。

「半年以内に建てたい人」と「数年後のために情報収集中の人」では、住宅会社から必要になる提案も違います。

今の状況を正しく伝えた方が、お互いに不要なやり取りを減らしやすくなります。

5.候補から外れた会社には明確に伝える

電話に出ずに無視し続けるより、「今回は候補から外れました」と伝えた方が、その後の連絡が止まりやすい場合があります。

資料を送ってもらったからといって、その会社と契約する義務はありません。比較した結果、候補を絞るのは普通のことです。

営業電話がしつこいと感じたときの断り方

営業電話がしつこいと感じたときの断り方

営業担当者を相手にすると、「せっかく資料を送ってもらったから断りにくい」と感じる人もいるでしょう。

まだ情報収集段階なら、例えば次のように伝えれば十分です。

「今は情報収集の段階なので、まず資料を比較したいと考えています。必要になったらこちらから連絡します。」

すでに候補から外れた場合は、

「何社か比較した結果、今回は他社を中心に検討することにしました。今後の営業連絡は不要です。」

とはっきり伝えましょう。

「今は忙しいです」だけでは、「では来週また電話します」と受け取られる可能性があります。

連絡自体が不要なのであれば、今後の営業連絡を希望しないことまで伝えるのがポイントです。

一括資料請求は便利だが、依頼する会社を増やしすぎない

一括資料請求は便利だが、依頼する会社を増やしすぎない

一括資料請求の良いところは、複数の住宅会社へ同じ情報を何度も入力せずに資料を依頼できることです。

何社かの資料を同じタイミングで見ることで、構造・工法、住宅性能、デザイン、標準仕様、保証、価格帯などの違いも比較しやすくなります。

一方、依頼する会社を増やせば、その分だけ届く資料や営業連絡も増える可能性があります。

大量のカタログが届いた結果、「結局どの会社を見ればいいのか分からない」となってしまっては本末転倒です。

一括資料請求は数を集めるためではなく、候補を見つけて絞り込むために使う。

このくらいの感覚で利用するのがちょうどよいと思います。

住宅カタログは「本体価格」ではなく総額と予算で見る

住宅カタログは「本体価格」ではなく総額と予算で見る

何社分ものカタログを見ると、掲載されている価格の安い住宅会社が魅力的に見えることがあります。

ただし、注文住宅は建物本体だけで完成するわけではありません。

付帯工事や外構、土地、登記・住宅ローンなどの諸費用、家具・家電、引っ越し費用など、家づくりには建物以外のお金もかかります。

住宅会社によって、見積もりにどこまで含まれているかも違います。

カタログに掲載された本体価格だけで「この会社が安い」と決めず、自分たちが希望する家を建てた場合の総額で比較しましょう。

また、住宅予算は「住宅ローンでいくら借りられるか」だけで決めないことも大切です。

教育費や老後資金、車の買い替えなども考えながら、毎月いくらなら無理なく返していけるかを先に考えておくと、カタログを比較するときの判断基準になります。

資料をたくさん集める前に「総額はこのくらいまで」という物差しを一つ持っておくと、住宅会社選びで迷いにくくなります。

カタログだけでは決められないなら間取り・資金計画も比較する

カタログだけでは決められないなら間取り・資金計画も比較する

住宅会社のカタログは、施工事例や住宅性能、商品の特徴を知るには役立ちます。

ただし、カタログだけでは、自分たちの希望に合う間取りや実際にどれくらいの予算になるのかまでは分からないことがあります。

「会社案内だけでは候補を絞れない」という方は、間取りや資金計画まで提案してもらって比較する方法もあります。

タウンライフ家づくりでは、希望条件を入力し、提案を依頼する住宅会社を選んで家づくり計画書を依頼できます。

間取りプラン、資金計画、土地探しなどを相談できるため、普通のカタログ請求からもう一歩進んで比較したい人に向いています。

ただし、ここでも表示された会社すべてへ依頼する必要はありません。

連絡先を増やしたくないなら、本当に比較したい会社に絞る。これは通常の一括資料請求と同じです。

また、申込時に要望を記入できる場合は、間取りや予算だけでなく、電話に出やすい曜日・時間帯なども具体的に伝えておくと、その後のやり取りがしやすくなります。

住宅の一括資料請求が向いている人・向いていない人

住宅の一括資料請求が向いている人・向いていない人

向いている人 向いていない人
これから住宅会社を探したい すでに依頼先を1社に決めている
複数社を効率よく比較したい 住宅会社から一切連絡を受けたくない
各社の特徴や価格帯を知りたい カタログを読む時間がほとんどない
間取り・資金計画まで比較したい まだ住宅購入をまったく考えていない

特に「電話が1本来るのも絶対に嫌」という方には、一括資料請求はあまり向いていません。

反対に、住宅会社との多少のやり取りは問題なく、短時間で複数社を比較したい方にとっては便利な方法です。

住宅の一括資料請求でよくある質問

住宅の一括資料請求でよくある質問

資料請求だけでも営業電話は来ますか?

来る可能性があります。筆者が18社へ資料請求した際は9社から電話がありました。ただし、これは当時の体験であり、住宅会社・地域・担当者・請求方法などによって対応は異なります。

資料請求すると突然自宅へ訪問されますか?

可能性がゼロとは言えませんが、筆者の体験では18社中、自宅への訪問営業があったのは1社でした。また、そのケースでは事前に郵送か訪問かを選べる案内がありました。訪問を避けたい場合は、申込時に「郵送希望・訪問不要」など希望を伝えられるか確認しましょう。

電話番号を書かずに資料請求できますか?

サービスや住宅会社によって異なります。電話番号を必須項目としている申込フォームもあるため、入力したくない場合は申し込み前に確認してください。

「メールで連絡してください」と書けば電話は来ませんか?

希望を伝えることはできますが、必ず電話がなくなるとは断定できません。本人確認や提案内容の確認などで電話が必要になる場合もあります。電話を受けられる時間が限られているなら、時間帯もあわせて伝えておくとよいでしょう。

資料請求した会社を断っても大丈夫ですか?

問題ありません。資料請求しただけで、その会社と契約する義務が生じるわけではありません。候補から外れた場合は、「他社を検討することにしたので、今後の営業連絡は不要です」と明確に伝えましょう。

何社くらいに資料請求するのがおすすめですか?

多ければよいわけではありません。依頼先が増えるほど資料も連絡も増えるため、自分が実際に比較できる範囲に絞るのがおすすめです。最初は数社を比較し、足りなければ追加する方法でも十分です。

まとめ|一括資料請求は「たくさん集める」より「上手に絞って使う」

まとめ|一括資料請求は「たくさん集める」より「上手に絞って使う」

 

筆者が一括請求や各社公式サイトなどを利用して18社から住宅資料を取り寄せたときは、電話があった会社が9社、電話がなかった会社も9社でした。

自宅への訪問営業は1社で、想像していたほど大量の電話や訪問営業に追われる結果にはなりませんでした。

ただし、これはあくまで当時の筆者の体験です。

「一括資料請求なら営業されない」「この住宅会社なら電話が来ない」と考えるのではなく、資料請求をすれば依頼先から連絡が来る可能性があると理解したうえで利用することが大切です。

営業連絡をできるだけ減らしたいなら、本当に比較したい会社だけを選び、希望する連絡方法や電話可能な時間、現在の検討状況を伝えておきましょう。

候補から外れた会社には、連絡が不要であることをはっきり伝えて構いません。

また、住宅会社を比較するときは、カタログの豪華さや本体価格だけで判断せず、自分たちが無理なく返していける予算の中で、希望する家を建てた場合の総額を見ることも大切です。

一括資料請求は「できるだけたくさん請求するもの」ではありません。

自分たちに合いそうな住宅会社を見つけ、比較して候補を絞り込むために使う。

そのくらいの距離感で利用するのが、営業にも振り回されにくく、家づくりの情報収集にも役立てやすい使い方です。

当サイトが、人気ブログランキングの「戸建て部門」でランキング1位になりました!これからも丁寧に分かりやすく情報をお伝えしていきます。

この記事を書いた人

名前:早坂

プロフィール:不動産のプロである現役の宅地建物取引士(令和6年11月26日合格・令和7年5月7日宅地建物取引士資格登録あり)。また

  • マンション管理業協会 管理業務主任者
  • 賃貸不動産経営管理士
  • 国家資格ファイナンシャル・プランニング技能士2級
  • ファイナンシャル・プランニング(資産設計提案業務・生保顧客資産相談業務)
  • 日本商工会議所主催 簿記検定2級

など、その他の不動産に関連する国家資格も多数保有するだけでなく、FPや簿記などお金や企業経営、財務分析の知識も活用しながら、わかりやすく、公平かつ正確な情報の提供に努めています。

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