今回は、建ぺい率の一覧表と、それを元に具体的な計算方法を例題を用いて紹介してまいります。
また、土地が異なる用途地域にわたる場合の計算方法も紹介させていただきます。
建ぺい率とは?
建築基準法により、たとえ自分の土地であっても、建物を建てられる面積が定められています。この割合を建ぺい率と呼びます。
建ぺい率は、用途地域の区分によって原則の「%」が、かつ都市計画により決定されます。
建ぺい率一覧表
まずは、建ぺい率一覧表を使い、用途地域ごとの建ぺい率を確認しましょう。
建ぺい率一覧表 | ||||||||||
用途地域 |
第一種低層 住居専用地域 |
第二種低層 住居専用地域 |
第一種中高層 住居専用地域 |
第二種中高層 住居専用地域 |
第一種 住居地域 |
第二種 住居地域 |
準住居地域 | 田園住居地域 | 近隣商業地域 | 商業地域 |
原則 (次のうち、都市計画で定めるいずれか) |
30% 40% 50% 60% |
50% 60% 80% |
30% 40% 50% 60% |
60% 80% |
80% |
上記一覧表に加え、「防火地域内で耐火建築物」「特定行政庁が指定する角地」の場合は、それぞれ10%追加され、双方満たす場合は20%追加されます。
マイホームを建築する場合は、建築面積が占める敷地面積に対しての割合が、該当する建ぺい率以内に収まっている必要があります。
一覧表を出しましたが、実際に購入予定(所有)の土地の建ぺい率がいくつなのかは、市区町村の役所で教えてもらえます。具体的には「都市計画」の窓口です。
建ぺい率の計算方法
それでは建ぺい率を計算してみましょう。
建ぺい率=建築面積÷敷地面積
です。
ですから例えば、
- 135㎡の敷地面積
- 第一種低層住居専用地域(建ぺい率30%40%50%60%)
- 都市計画により建ぺい率40%と定められた土地
- 防火地域ではない(追加なし)
- 特定行政庁が指定する角地ではない(追加なし)
という住宅の場合、建ぺい率は40%ですから
この土地に建てられる最大建築面積は、
135㎡×40%=54㎡
ということになります。
建ぺい率が異なる複数の地域にわたる場合
時には1つの土地でも異なる複数の地域にわたる場合があるかもしれません。
たとえば、100㎡の土地があり
- 敷地の3/5が(60㎡/100㎡)の建ぺい率が80%
- 敷地の2/5が(40㎡/100㎡)の建ぺい率が60%
という場合、単純にその土地の建ぺい率と土地の割合をかけあわせますので、
(60㎡×80%+40㎡×60%)÷(60㎡+40㎡)
=(480+240)÷100
=72%
ということになります。
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